2011年の東日本大震災につづき2016年には九州の熊本や大分を中心とした大地震が起こっています。
九州で起こった地震は、長期にわたって大小の地震が継続して起こり、私たちがこれまで持っていた地震の概念を大きく覆すものでした。
日本列島の地層や周辺の海底も含め活断層が約2000もあると言われています。日本では、昔からこれらの活断層に起因する地震が発生しており、世界で起こっている地震の1割は日本で起こっています。
日本に住んでいる限り、地震から逃れることはできませんので、地震の被害を最小限にとどめるためには、普段からの地震に対する備えと心構えが必要になります。
家族や自分を守るために、私たち個人個人がもう一度地震のリスクを見直して命を落とすリスクを減らすために考えて工夫することが重要になります。
自分の生活環境の中で意外と簡単に少しの努力でリスクを軽減できることがたくさんあります。
首都圏大震災のリスクを減らす準備をしましょう
2011年の東日本大震災では、東京を中心とした首都圏でも大きな被害が発生しました。
首都圏でも5強の震度が発生しましたが、オフィスでは書棚が大きく揺れ、コピーなど床に固定したオフィス機器が移動したケースもありました。
また、自宅に戻って室内の物が散乱した状態を見て呆然とされた方も少なくなかったのではないでしょうか。
専門家の間では今後大規模な首都直下型地震や東海地震が発生する確率が高まっているとされています。これらの地震が発生した場合には更に大きな被害が起きることは確実視されています。
この地震を振り返ることで命を落とすリスクやケガを減らす減災につなげましょう。
大地震で帰宅するのは危険が伴います
東日本大震災では、発生が土曜日ということもあって、勤務していた会社員は平日より少なかったのですが首都圏の交通機関は止まり、タクシーには長蛇の列、駅には多くの人がごった返しました。
翌日が日曜日ということもあり、会社から促されて長距離を徒歩で数時間もかけて帰宅する会社員、帰宅することができず会社に泊まった会社員も多くいました。
しかし、徒歩で自宅に帰ることが本当に正しい選択であった疑問が持たれます。
2016年に発生した熊本や大分を中心とした大地震は、いたるところで道路が寸断され目的地に行くことが出来ないほどに被害が拡大したいました。
首都直下型地震などのより大きな地震が起きて、道路が寸断され建物が崩壊したと仮定するとライフラインは止まり、夜は真っ暗闇になるでしょう。また火災も発生することが想定されます。
予め家族で連絡方法、集合場所を話し合いましょう
電話も通じず家族の安否を確認したくて一刻も速く帰りたかったのでしょう。しかし、徒歩で帰ることが安全面でどうなのかをもう一度考える必要があります。
大地震が起きた場合の連絡方法や集合場所などをあらかじめ家族で話し合って決めておくと家族の安否を確認できる可能性が大幅にアップします。
大地震などの災害時には携帯などの電話がつながりにくくなります。
例えば、ＮＴＴが提供している「災害用伝言ダイアル」を活用してメッセージを残すことで家族と連絡をとることができます。
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